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再生医療クリニックの選び方|ホームページで確認できる3つのこと

クリニック選びで確認したい3つのポイントを紹介する幹細胞治療コラムのアイキャッチ画像

How to Choose a Clinic

「再生医療って、本当に大丈夫なのか」「どこで受ければいいのかわからない」——費用が大きい治療だけに、当然のご不安だと思います。

この記事では、当院院長が動画で挙げたクリニック選びの3つのポイントをご紹介します。いずれもホームページを見れば、来院しなくても確認できることです。当院を選んでいただくための記事ではなく、比較の物差しをお渡しするための記事です。

結論:ホームページで3つ確認できます

  • 届出番号が明記されているか再生医療等提供計画の番号がホームページに書かれているかを確認してください。
  • 細胞をどこで培養しているか院内に細胞培養加工施設(CPC)があるか、外部に委託しているかを確認してください。
  • 価格が明記されているか治療前に総額がわかる形で、費用がホームページに示されているかを確認してください。

※ 上記は確認の観点であり、特定の医療機関の優劣を示すものではありません。

その前に:細胞を用いる再生医療は法律で管理されています

再生医療等安全性確保法

細胞を用いる再生医療は、再生医療等安全性確保法という法律のもとで行われています。医療機関は提供計画を国に提出し、認定再生医療等委員会の審査を受ける必要があります。また、細胞の培養加工を行う施設についても、別途の許可・届出が必要とされています。

第1種・第2種・第3種

再生医療等はリスクに応じて3つに分類されています。

分類リスクの位置づけ該当する例
第1種リスクが高いとされるものiPS細胞・ES細胞・他人の細胞を用いるものなど
第2種中程度とされるもの自分の体性幹細胞を培養して用いるものなど
第3種リスクが低いとされるものPRP(多血小板血漿)など

※ 当院が行う自家脂肪由来幹細胞を用いた治療は第2種に該当します。

なお、幹細胞培養上清液は細胞を含まないため、この法律にもとづく提供計画の対象とはされていません。当院では、上清液についても院内CPCで製造し、エンドトキシン検査・マイコプラズマ検査などの品質検査を自主的に行っています。

① 届出番号が明記されているか

どこを見ればよいか

提供計画の番号は、料金ページ・クリニック概要・フッターなどに記載されていることが多いです。院長は動画のなかで、「番号を明記していることで、国に届け出ていることがわかる。ホームページに載っていることはとても大事」と述べています。

当院の場合

再生医療等安全性確保法にもとづく届出番号 FC3230067
再生医療等提供計画 PB3230270・PB32240141

当院はこの番号を全ページの下部に記載しています。

② 細胞をどこで培養しているか

院内CPCと外部委託

細胞の培養には、大きく2つのかたちがあります。クリニックの中に細胞培養加工施設(CPC)を持ち自院で培養する場合と、外部の施設に委託して、できあがったものを受け取る場合です。院内に培養施設を持たない場合、その施設の許可を自院で取得する必要はありません。

院長が院内培養を選んだ理由

院長は動画のなかで、「どのような細胞をつくりたいか」という方針を実現するには人任せにはできない、という理由を挙げています。細胞をどう評価し、どう育てるかの考え方は医師やクリニックによって異なるため、それを反映させるには自院に培養室が必要だった、という説明です。

どちらの体制が優れていると申し上げるものではありません。体制が違えば、費用も工程も変わる——確認しておくとよい点として挙げています。

③ 価格が明記されているか

再生医療は自由診療のため、費用は全額自己負担となります。院長は動画のなかで、「思ったよりお金がかかってしまった、ということにならないよう、価格がしっかり設定されているところを選ぶべき」と述べています。

当院は、初診カウンセリング5,500円から各治療の費用まで、すべて料金・費用一覧に掲載しています。確定した総額は、初診カウンセリングで内訳とあわせて事前にお伝えします。ご説明の前に費用が発生することはありません。

「効果はあるのか」という質問について

承認された医薬品ではありません

この点は、はっきり申し上げておく必要があります。当院の治療で用いる幹細胞培養上清液は、医薬品医療機器等法上の承認を受けた医薬品ではありません。これは、国によって有効性・安全性が確認されたものではない、という意味です。

ですから、効果をお約束することはいたしません

効果の現れ方には個人差があり、変化を感じられない場合もあります。診察の結果、医学的に適応がないと判断した場合には、治療をおすすめしないことがあります。

初診でお伝えするのは、適応の有無・期待できること・できないこと・確定した費用です。この段階で治療をお決めいただく必要はありません。

自由診療に関する重要事項

  • 未承認医薬品等である旨本治療で用いる幹細胞培養上清液は、医薬品医療機器等法上の承認を受けた医薬品ではありません。
  • 入手経路当院の院内CPC(細胞培養加工施設)において製造した自院製剤を使用しています。医師の個人輸入によるものではありません。
  • 国内の承認医薬品等の有無本治療と同一の成分・目的で国内において承認された医薬品はありません。
  • 諸外国における安全性等に係る情報諸外国においても、本治療と同一の内容で承認された医薬品はありません。重大な健康被害が報告されている旨の情報は、当院として把握していません。
  • 自由診療である旨本治療は自由診療であり、公的医療保険は適用されません。費用は全額自己負担となります。同一日に保険診療と併用することはできません。
  • 効果の個人差効果の現れ方には個人差があり、すべての方に同じ結果が生じるものではありません。変化を感じられない場合もあります。

参考にした公的情報

本記事の制度に関する記載は、次の公的情報を参照しています。いずれも外部サイトが開きます。

よくあるご質問

再生医療は怪しくないのですか?
細胞を用いる再生医療は、再生医療等安全性確保法という法律のもとで行われています。医療機関は提供計画を国に提出し、認定再生医療等委員会の審査を受ける必要があります。この番号がホームページに明記されているかどうかは、確認できる材料の一つです。
届出番号はどこを見ればわかりますか?
多くの場合、料金ページやフッター、クリニック概要のページに記載されています。当院の場合は、再生医療等安全性確保法にもとづく届出番号 FC3230067、再生医療等提供計画 PB3230270・PB32240141 を各ページに記載しています。
院内で培養することに意味はありますか?
採取から培養・品質確認・投与までを、同じ施設で管理できることです。当院院長は動画のなかで「どのような細胞をつくりたいかという方針を実現するには、人任せにはできない」という理由を挙げています。どちらが優れているかを申し上げるものではありません。
結局、効果はあるのですか?
当院の治療で用いる幹細胞培養上清液は、医薬品医療機器等法上の承認を受けた医薬品ではありません。国によって有効性・安全性が確認されたものではない、ということです。そのため当院は、効果をお約束することはいたしません。効果の現れ方には個人差があり、変化を感じられない場合もあります。
なぜ費用が高いのですか?
保険が適用されないことに加え、細胞をつくる工程そのものに費用がかかるためです。培養施設の維持、培養の日数と人手、品質検査、保管管理などが含まれます。内訳は別記事「幹細胞治療はなぜ高いのか」でご説明しています。
価格がホームページに書かれていない場合、どう考えればよいですか?
他の医療機関について申し上げる立場にはありませんが、院長は動画のなかで「思ったより費用がかかってしまうことにならないよう、価格がきちんと設定されているところを選ぶべき」と述べています。当院はすべての費用を料金ページに掲載しています。
相談だけでもできますか?
はい。LINEでのご相談は無料です。初診カウンセリング(5,500円・税込)はオンラインでも承っています。適応がないと判断した場合には、その旨をお伝えします。

動画でも解説しています

この記事の内容は、当院院長と培養士が対談形式で解説した動画をもとに構成しています(約13分)。

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気になる点は、そのままお尋ねください

体制についてのご質問でも構いません。その場でお決めいただく必要はありません。
適応がないと判断した場合は、その旨をお伝えします。

監修:グレイスアースクリニック 院長 野口 淳 医療法人社団慧愛会 グレイスアースクリニック(東京都渋谷区代々木1-35-3 toDOe代々木7階)/再生医療等安全性確保法にもとづく届出番号 FC3230067/再生医療等提供計画 PB3230270・PB32240141
最終確認日:2026-08-12

※ 本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、診断・治療方針を示すものではありません。特定の医療機関の優劣を示すものでもありません。

※ 当院の再生医療・幹細胞培養上清液治療はすべて自由診療(保険適用外)です。表示はすべて税込です。

※ 効果には個人差があり、疾患の治癒や症状の改善を保証するものではありません。変化を感じられない場合もあります。

※ 適応・限界・リスクについては、診察および検査結果をふまえて医師が個別に判断します。

※ 法制度に関する記載は一般的な説明です。個別の適用については所管の行政機関にご確認ください。

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